レルネット主幹　三宅善信

▼キムとサダムのおかげです

　イラク戦争真っ只中の2003年3月28日、日本の宇宙開発と安全保障にとって、大きな曲がり角となる日本初の偵察衛星2機が、宇宙開発事業団の種子島宇宙センターから打ち上げられた。今回の打ち上げは、日本が世界に誇る大型ロケットであるH2Aによって打ち上げられたが、H2A型ロケットの打ち上げは、これで5回連続の成功となった。

　現在の国際情勢は、米英合同軍がイラクで実際に侵略戦争(註：ここ十年ほど前から、開戦の端緒となる兵器としては、巡航ミサイルが最も多く使用された)を行なっており、これらがまた、テレビで逐一実況中継され、大半の日本人がリビングでレンタルビデオ映画を観る感覚で、実際に人が死ぬ戦争を眺めている。そんな中で、北朝鮮による「弾道ミサイルカード」が火を点ける(註：その意味では逆効果だった)形で、、日本国内でも、にわかにミサイルに対する国民的関心が高まった。政府も、この絶好のタイミングを見計らって、10年前なら口にしただけでも防衛庁長官の首が飛んだであろう軍事用偵察衛星配備の国会承認を取りつけ、マスコミや国民世論もこれをポジティブに評価するに至った。

偵察衛星を搭載して 打ち上げられたH2Aロケット

　わが『主幹の主観』シリーズにおいても、過去何度か日本の弾道ミサイル(つまり、核兵器)開発計画――例えば、1998年9月2日に上梓した『とんだミサイル威嚇や、2002年9月10日に上梓した『日本外交の成否はH2Aロケットに懸かっている』など――について言及し、今日の事態を予想してきたので読者諸氏にはとりたてて目新しいことはないであろう。これまで、日本においては、宇宙開発は「平和利用のみに限る」という国会決議に基づいて、科学技術実験用もしくは商用(気象衛星や国際通信用等)衛星ビジネスに限定されてきたが、1998年8月31日の北朝鮮による弾道ミサイル(註：北朝鮮自身は、あくまで「あれは人工衛星である」と言い張っているが)テポドンの発射(註：テポドンは日本列島上空を飛び越えて三陸沖に着弾した)以来、宇宙の軍事利用に対しても道が開けてきたのである。

▼宇宙開発と軍事利用は同意語

　そもそも、米ソ両超大国による宇宙開発競争とは、実は、相手国に破滅的打撃を与えることのできるICBM(大陸間弾道ミサイル)の開発競争という国家安全保障上なくてはならない(と考えられてきた)ことに対する技術開発への巨額の投資を、「宇宙開発」の美名の下に、国運をかけて行なってきたことであることは、今では常識となっている。ただし、その目的はどうであれ、そのことによって、軍事力だけでなく、数多くの飛躍的な技術革新がなされ、それらの新技術が副次的に民生用にも転換され、経済の分野においても優位性を保つひとつのファクターになってきた。さもなければ、目の前の利益に直接繋がらない(註：さしずめ日本なら「票にならない」)宇宙開発に、巨額な予算を投じる国などない。その意味で、平和的宇宙開発と軍事利用とは、常に切っても切れない表裏一体の関係であった。

　私は、これまで、数年にわたって「ミサイルと安全保障」といった観点から論じてきたが、不思議なことに、いずれの作品も、どういう訳か8月下旬から9月上旬の時期に集中して上梓されてきた。その最初の作品は、クリントン政権によるスーダンに対する事前通告なしの巡航ミサイルによる民間施設(註：「化学兵器を造っている」とアメリカが勝手に決めつけた製薬工場)への奇襲攻撃を取り上げて1998年8月21日に上梓した『「正義」という「不正義」』という作品が第1号である。

　この作品において、私はアメリカの国際政治におけるダブルスタンダードという欺瞞(註：この欺瞞を解消しない限り、アラブ諸国をはじめ多くの国々は、アメリカの説く「正義」を誰も信じないであろう)を論証したが、その中で、重要なファクターとして、巡航ミサイル(註：数千発配備されていても、実際に使えば全面核戦争に陥ってしまうので実際には使えない弾道ミサイルよりも、使用することへの心的バリアが低い巡航ミサイルのほうが役に立つ)の戦略的価値について論じた。それからわずか十日後の8月31日に、突然、北朝鮮による弾道ミサイル「テポドン」の発射実験が行なわれたのである。

　ご承知のように、テポドンは日本列島の上空を飛び越し、三陸沖の太平洋へ着弾した(註：一説には「先端部分はアラスカ沖まで飛んだ」と言われている)ことによって、黒船来襲で「太平の眠りを覚まされた」日本社会は、政界もメディアも大騒ぎとなった。そして、珍しいことに、目に見える「軍事的脅威としての北朝鮮に対抗手段を取らなければならない」という国民世論の合意が一気に形成された。この盛り上がりは、その後の拉致事件の発覚でピークに達するのであるが、「戦わない軍隊」である自衛隊を有するわが国が方便として、それまで見て見ぬふりをしてきた日本海における北朝鮮の不審船に対する日本側からの厳しいリアクション1999年3月23日、（註：自衛隊への「海上警備行動」命令を政府が初めて発動した）をはじめ、これまで長らく国会決議によって封印されてきた宇宙の軍事利用に対する扉を開くことになった。

▼ 着々と進む日本の核武装計画

　私は、テポドン発射直後の1998年9月2日に『とんだミサイル威嚇』を、さらにその1週間後の9月8日には『李下に冠を？：発射事前予告のできない理由』と、連続して北朝鮮の弾道ミサイル問題を取り上げ(註：この時点で、北朝鮮の脅威を説く政治家やメディア、評論家は多数いたが、このミサイルの目標が｢青森県六ヶ所村の使用済核燃料貯蔵施設(を射程に入れたことの証明)である｣と指摘したのは私だけであった)。しかも、その背景にあったのが、日本政府が高速増殖炉「もんじゅ」の事故に見せかけて、広島型原爆に換算すれば500発分に相当する「いつでも核兵器に転用可能なプルトニウム」をすでに備蓄しているという陰謀をスッパ抜いた(註：私はこの一件で、日朝両国の諜報機関はもとより、CIA等からもマークされることになった。逆を言うと、素人である私の予想が、当局が隠している軍事機密をズバリ突いたということの査証でもある)。

　レルネットの読者の皆さん中でも、安全保障問題に関心を持っている人たちには、この2作品はたいへん評判を呼んだし、実際に、その後、何回か公安調査官が私のところに取材(調査)に来、また防衛庁等の中央官庁も、毎日必ず1回レルネットのサイトをチェックするようになったそうだ。このことからも判るように、私は極めて早い段階で、秘密裏に進められている日本の核武装計画について指摘していたのである。一般に、ある国が核武装に踏みきる場合、技術的に越えなければならないハードルが2つある。原材料さえ揃えば、核爆弾を造ること自体は、それほど難しい技術ではない。原爆はすでに60年も前に確立した技術であり、核物理学の博士号程度の知識と設備さえあれば、比較的簡単に造り出すことができる。そのことは、失礼ながら途上国であるパキスタンですら核兵器を開発・保有していることからも容易に想像できる。

　しかし、肝心の核爆弾の材料になるプルトニウムや高純度濃縮ウランをIAEA(国際原子力機関)やアメリカ等に見つからずに必要な量を溜め込むということが案外難しい。さらに、巧妙に核物質を貯めこんで、実際に核弾頭を造り得たた(註：実際にうまく作動するかどうかは実験をしてみなければ判らないので、核実験をすれば、その時点で、核保有は明らかになる)としても、実際にこれを兵器として使用する場合は、ミサイルの弾頭に載せて飛ばすか、性能の良い爆撃機(註：かなりの高度を高速で飛べるかステルス機能等がなければ、途中で撃墜されてしまう可能性が高い)から投下する以外にないのであるが、この技術自体が核爆弾を造るよりはるかに難しい。なぜなら、弾道ミサイルという兵器は、地上(註：潜水艦から発射する技術はさらに難しい)から垂直に発射され、大気圏からいったん宇宙空間へ飛び出し、もう一度大気圏に再突入して目的地に落下させるという兵器であるから、いわば人工衛星を打上げて正確に軌道に乗せる技術と同様の技術が必要だからである。

　しかも、比較的小さな施設の中で開発・保管できるので見つかりにくい核弾頭(原爆)とは異なり、少なくとも数十メートルの高さがある弾道ミサイルおよびその発射台をアメリカの偵察衛星に見つからずに、組み立てて燃料を充填し、発射台にセットすることは事実上不可能である。もし、ある国が具体的にそのような発射準備体制に入れば、(註：そのため、冷戦時代、米ソ両大国は、ICBMを上空からは見えない地下サイロに収納するか、潜水艦に塔載した。後に、米ソ両大国が「相互確証破壊能力」を有していることを相手に見せるために、地下サイロの蓋を相手の偵察衛星が上空を通過する度毎に開けて見せるという形式が一般化した)アメリカのミサイルによる先制攻撃が予想されるのである。そういうわけで、核兵器自体はかなり多くの国に拡散してしまったが、核弾頭を敵国にまで確実に運ぶことのできる運搬手段としての弾道ミサイルを保有している国は、依然として安保理常任理事国の5ｶ国(P5)に限られているのである (註：最近、インドが独自の巡航ミサイルを開発したので印パ間の緊張が高まっている) 。

▼日朝首脳会談を実現させたH2Aロケット

　ところで、昨年の9月17日、小泉純一郎総理がピョンヤンを突然訪問し、北朝鮮の領袖キム・ジョンイル(金正日)国防委員長と会談するという日本外交上大きな事件があったが、私は、その1週間前の9月10日に、『日本外交の成否はH2Aロケットに懸かっている』という作品を上梓し、日本が国運を賭けて開発しているH2Aロケットの｢正体｣について紐解いてみせた。しかも、この日、小泉首相は「9.11同時テロ」追悼式典出席のため、グランドゼロのあるニューヨークに滞在し、アメリカ政府首脳と対北朝鮮戦略について意見交換を行なっていた。

多様な衛星の搭載が可能 になったH2Aの弾頭部

　当時、日本のマスコミは、H2Aロケットの前身である初の大型商業衛星打ち上げ用ロケットのH2が2度続けて打ち上げに失敗したことへのトラウマ(註：自前の宇宙開発は採算がとれず「商業衛星など、フランスのアリアンロケットで打ち上げてもらえばよい」という意見が大勢であった)からようやく脱して、H2Aロケットの打ち上げ連続成功(註：実際に衛星を載せて行なわれたミッションでは、2002年1月、8月とこの時点で2度連続の成功であった)を「宇宙開発における商業利用に弾みがかかった」という主旨で捉えていたが、私はその時すでに、2002年1月末に行なわれたH2Aロケットによる初の複数衛星同時塔載打ち上げと、大気圏再突入モジュール(REV)実験の意味するものについてに触れ、ふたたび9月10日に打ち上げられた2つの衛星を塔載したH2Aロケットの軍事的意味について言及した。私は、その作品において、H2Aロケットを「MIRV(複数弾頭個別誘導式弾道ミサイル)の技術開発に直結するもの」と指摘してきた。そして、「日本による実質的な『MIRV保有宣言』が、北朝鮮当局へ圧力をかけ、その1週間後の9月17日のピョンヤンにおける日朝首脳会談での北朝鮮側の弾道ミサイル発射実験停止約束へと繋がった」と断じた。

強力なブースターを付けて発射能力が2倍になった

　しかも、この年(2002年)の暮には、H2Aロケットの3回連続打ち上げ成功(註：衛星を搭載しない実験発射も含めると4回連続成功)となる形状や重量の異なる4つの衛星を、それぞれの軌道に乗せることに成功したのである。これによって、日本のMIRV技術は確固たるものとして国際社会に認知されたのである。さらに、今回は、念願の軍事偵察衛星の打ち上げにも成功したのである。今回、軍事偵察衛星は同時に2機打ち上げられた。種子島宇宙センターの発射台上のH2A　5号機は、いつもの見慣れた4つの補助ブースターに加え、さらに巨大な補助ブースターを２つ取り付けた異様な形で発射台にセットされた。しかも、これまでのH2Aロケットの打ち上げシーンおよび軌道等のデータは、宇宙開発事業団からインターネット等を通じて公開されていたし、メディアも普通に報道していたが、今回は「初の軍事衛星の打ち上げ」ということで、ライブ中継も行なわれず、また、いつもは公表される衛星切り離しの高度や時刻などの諸元データや打上げ後の詳細な飛行計画等については妨害工作を恐れて公表されなかった。

▼ 偵察衛星の情報と活用方法

　今回、打上げられた偵察衛星のことを、日本政府は対外的に配慮して、大規模災害時に被災地の状態を把握することができる「情報収集衛星(IGS)」と呼んでいるが、実際には、誰の目にも軍事偵察衛星の以外の何物でもない。今回、日本が打ち上げに成功した偵察衛星は、地球を周回する高度約450kmの上空から、地表にある1m四方の物体までを識別することのできる解像度(註：この解像度は、同じ距離を水平方向に置換えれば、「横浜ランドマークタワーに望遠鏡を据えて、大阪の街を闊歩するボブ･サップが識別できる」くらいと考えればよい)を有した反射望遠鏡を用いた光学式の衛星と、夜間や曇天の日でも地表の情報を取ることができる電波式の衛星の2機である。

　通常の人工衛星は、赤道上空のかなり高い軌道(註：ひとつの衛星がカバーする領域は、全地表の約3分の１と広大)を地球が自転する速度と同じ速度で周回することによって、地上からは常に止って見える｢停止衛星｣であり、気象衛星や通信衛星あるいはカーナビ等に用いるGPS(地表位置測定)衛星などは、すべてこの軌道を飛ぶのであるが、軍事偵察衛星や資源探索衛星(LANDSAT等)は逆に、地球を南北に回る軌道(極軌道)に飛ぶことになっている。なぜなら、衛星そのものが北極から南極へという極軌道を飛ぶことによって、地球の自転と相まって、世界中のどの地域の上空にでも行くことができるからである。通常は1日に16回地球を周回する(1周約90分)軌道を飛ぶことによって、ほぼ毎日一回、地球上の特定の地域の上空(註：厳密には1回の通過でカバーする地域は解像度を上げるためにかなり狭く限定されているため、ピッタリと同じ地点の上空に来るのは3日に1回であるが、概ねでいえば1日1回はほぼ同じ地域の上空を通過すると考えてよい)を通過できるのである。しかし、逆を言えば、このことは、地表である予備的な軍事行動を実施しても、24時間以内に片づければ、偵察衛星にはバレないということも意味する。

　それでは、いったい何機の偵察衛星を配備すれば、軍事的に十分な情報を得ることができるのであろうか？　今回日本は、光学式と電波式の2機の衛星を打ち上げたが、常識的にはあと6機の光学式と電波式の衛星を打ち上げ、8機の衛星による監視体制を執るのが合理的であるので、それほど間を置かずに次の偵察衛星が打ち上げられるであろう。これらの衛星を、ちょうど地球の4分の1周分づつ間を置いて軌道に乗せれば、毎日4回(6時間に1回)ある特定の地域(例えば北朝鮮)の上空を通過することになり、よりタイムリーに「仮想敵国」のミサイル発射準備状況を探査することができる。

　あるいはまた、2機の光学式衛星を、例えば数キロメートルといった距離的に極めて近い状態で並んで周回させれば、2機の衛星から見た地表の目標物の見かけ上のズレから、極めて詳細な3次元画像情報が取れることは、ちょうどわれわれの目が2つ並んであることによって、対象物を立体的に認識できることと同じ原理である。ちなみに、現在アメリカは、日本の衛星より解像度が10倍良い軍事偵察衛星を200機も運用しているそうである。これだと、ピザの配達よろしく、世界中どこへでも15分以内に衛星を届けることができる。アメリカの次に多数の偵察衛星を保有しているロシアでも20機であることを思うと、その差は絶大である。

▼一石二鳥のH2A発射実験

　さらに注目すべきは、昨日(3月27日)の衆議院安全保障委員会での石破茂防衛庁長官の答弁である。北朝鮮の弾道ミサイルの脅威に対抗して、米国製の迎撃ミサイル「パトリオット」を導入することはもとより、そこからさらに一歩踏み込んで、発射後わずか数分で日本に到達する弾道ミサイルの脅威から、本当の意味で国土を防衛するためには、「敵が弾道ミサイルを発射したのを探知してから迎撃体制を執っていたのでは間に合わない」ということで、敵が発射準備体制に入った段階でこれを叩くという、いわば、現行の日本国憲法が禁じて(註：もちろん憲法第9条を改正さえすれば、まったく問題はない)いる「専守防衛」の枠を逸脱した「敵地攻撃能力」を有した巡航ミサイル「トマホーク」の導入構想発言である。

　このような国会答弁も、以前なら、おそらく防衛庁長官の首ひとつでは済まず、下手をすれば内閣が総辞職してもよいほどの大問題であるが、実際には、イラク戦争の映像を連日、国民がリアルタイムで見せられ、なんとしても「戦争を回避する」ということについての感覚が麻痺してしまっている。また、北朝鮮によるミサイル攻撃の危機を煽ることによって、国民世論を誘導し、いつもは「非武装平和主義」のええ格好しいの｢進歩的マスコミ｣や、一部の教条的野党勢力も反対しにくい状態であり、日本の防衛族は「長年の夢が叶った」と内心ほくそ笑んでいることであろう。在日米軍も弾道ミサイル警戒機を飛ばし、海上自衛隊もご自慢のイージス艦を待機させて、今回発射されたH2Aロケットを北朝鮮の弾道ミサイル「テポドン」に見立てて、飛行データの追跡収拾実験を行なったであろう。まさに一石二鳥である。彼らはバグダッドの独裁者と北の将軍様に対して、心から感謝の意を抱いているに違いない。まさに、「キムとサダムのおかげです」という心境なのである。今後とも、この問題については、引き続き関心を持ってサーベランスしていきたいものである。

　最後に「おまけ」として、三宅善信流の偵察衛星から逃れる術を、身の安全が気になる世界中の独裁者の諸氏にお教えしよう。早速、実施されることをお奨めする。方法は簡単である。「屋上緑化」をするのである。そうすれば、衛星から見た映像では、「共和国宮殿」のごとき重要建造物か、単なる公園か区別がつくまい。そして、ただの公園をさも重要な建造物に見せかけるために、地面をコンクリートで舗装し、所々にクーリングタワー風の突起物を配置し、一般人などが入れないように周囲に柵を張り巡らすのである。そうすれば、その柵から適当に影も伸びて、偵察衛星から見た街の映像はすっかり逆転する。こうしておきさえすれば、巡航ミサイルやバンカーバスター爆弾が飛んできても、狙いが正確なだけにまったく平気だ。ただの公園に落ちるだけだから、弾代のほうが高くつくだろう。クーリングタワー風の突起物にドラム缶１本分の石油でも入れておけば、それなりの黒煙も立ち上り、重要建築物が破壊されたように映るであろう。誰かこの案を採用する人はいないだろうか？