レルネット主幹 三宅善信
▼食糧安保という考え方
近作の『BSE・鳥インフルエンザ・鯉ヘルペスの奇妙な関係』や『風邪見鶏：インフルエンザと鳥の深い関係』でBSEや鳥インフルエンザの問題を取り上げ、食糧の国際的な流通について解説し、また「日本の食糧自給率を上げなければならない」理由を論拠付けたが、世界の食糧貿易の問題は、実は過去半世紀にわたってアメリカが採ってきた「食糧安全保障」という政策と大きくリンクしているのである。そこで、今回は、「食糧安保」という観点から「捕鯨禁止」問題の背後にあるものを考えてみたいと思う。
米ソの冷戦がアメリカ側の勝利によって終結したのは、相互の核抑止力による軍事的安全保障のアンバランスによってではなく、アメリカの食糧安保政策に、ソ連がまんまと絡めとられたからであるとも言える。社会主義時代のソ連は、確かに商品流通経済は振るわなかったが、それでも、世界一広大な国土からは原油も豊富に産出したし、金も大量に採れたので、それらを輸出して外貨を稼げば、それなりに「食っていく」(註：北朝鮮のような食糧危機や中南米諸国のような経済的破綻国家にならないという意味)ことはできていた。つまり、アメリカがソ連を倒すのには、「自滅」を待っていたのではいつまで経っても埒が開かず、さりとて、イラクのフセイン政権に対して試みたように軍事力を行使するのでは、アメリカ側の犠牲が大きすぎるので、別の方法を考えなければならなかったのである。それが、今回採り上げる「食糧安保」という概念である。
1960年代、ソ連との激しい核開発・宇宙開発競争に疲れたアメリカは、1970年代に入ってからは、その仮想敵国であるソ連に対し、食糧援助をすることによって、豊かな西側市民生活の象徴である大量の牛食肉の習慣を植えつけるという意外な戦略を採ったのである。近代的な畜産業は、かつて西部劇のカウ・ボーイが活動したような広大な牧草地で牛を自然のままに放牧し、そこらを歩き回った牛たちが草を噛んで勝手に成牛になるという牧歌的なものではなく、一日も早く牛を商品化するために「牛舎の中で、飼料(穀物)を与えて育てる」という方法が採られているのである。そして、その牛を育てるための飼料(トウモロコシ、大豆、ふすま、コーリャン等の穀類)を米国は大量に輸出しているのである。
いったん、贅沢な暮らしを知った人間は、容易に元の質素な生活に戻すことは難しい(註：社会主義革命はマルクスが予言したように、成熟した資本主義社会の貧富の差が極大化した際に、その矛盾を補正する形で登場するのではなく、実際の歴史では、豊かな近代資本主義市民社会にすらなることができなかったロシアや中国といった前近代的な専制国家において出現したことが、これを証明している)という性格を利用して、「ロシア人が豊かな食生活を維持していくためには、アメリカから穀物飼料を輸入し続けなければならない」という、いわば19世紀に中頃に大英帝国が清国に対してとった「阿片浸け政策」と同じような方法を展開し、事実、そのことがソ連邦崩壊の一要因となったのである。
▼ソ連の次のターゲットは中国
このまま行けば、21世紀の中頃には、世界最大の経済大国になるであろうと言われている中国を今のうちに叩くために、同様の政策をアメリカは中国に対して現在展開中である。この十数年間の日本の経済不況とは対照的に、独裁国家(註：イラクや北朝鮮のような強烈な個性を持った独裁者がいないだけで、「人民に政治的な自由選択権がが与えられていない国家」という意味)の中国は「社会主義市場経済」なる鵺(ぬえ)知恵的な政策を採ることによって、見かけ上の経済は大発展を遂げているからである。
ところが、その経済的大発展によって、中国人の生活が豊かにになり、国民一人当たりの牛肉の消費量が、その軍事費の伸び率以上に、年々飛躍的に拡大しているのである。信じられない読者もおられるかもしれないが、日本の10倍の人口を有する中華人民共和国の耕地面積は、日本の耕地面積のわずか2倍しかない。人口1人当たりに換算すると5分の１しかないのである。国土の面積は日本の24倍と広くとも、砂漠であったり、山岳地帯や寒冷地であったりして、元もとそれほど多くの農作物がこの国は穫れないのである。したがって、「四脚のあるものは、テーブル以外はなんでも食べる」といったおよそ他の国の食文化では考えられないような習慣(註：サル、ハクビシン、ヘビ等ゲテモノ料理には事欠かないのが中国料理)がかの国では定着したのである。
その中国が、急激な経済発展を遂げることにより、人々に豊かな欧米風の牛肉食の習慣を巧妙に刷り込んでいったのがアメリカである。今や、中国の大都市では、欧米や日本と同じように「麦当労(McDonald’sの中文表記)」をはじめとする外食産業の看板で溢れている。巧みなテレビコマーシャルなどを用い、このような店で核家族で食事をすることを「中産階級のお洒落なライフスタイルだ」と中国人に錯覚させているのである。しかし、急激に消費の伸びた中国国内で飼われている肉牛の飼料は、当然のことながら、中国産の穀類では十分賄うことができず、結果的には、アメリカから大量に穀物を輸入することになるのである。そして、気が付いた時には、中国人は、アメリカからの穀物輸入抜きでは豊かな生活維持ができなくなっているという構図なのである。アメリカは、ソ連で成功した方法の再現を中国でも狙っているのである。
▼学校給食はアメリカの陰謀
日本でも60年前に同じことが行なわれた。しかし、60年前の日本と現在の中国では国際的な情勢も異なるし、また社会全体の豊かさが異なるので少々方法は違っていたけれども…。太平洋戦争の敗戦後、食糧危機に陥った日本に対して、占領国であるアメリカは、「学校給食」という制度(註：明治以来、貧しくとも就学率の高さは、世界トップレベルだった日本人を洗脳するのにはうってつけの方法)を積極的に導入し、パンとミルク(脱脂粉乳)を中心としたアメリカ風の食生活を日本の少年少女に与えたのである。当時、ろくな食べ物しかなかった日本人は、進駐軍が与えてくれた「本家」のアメリカにもないこの「学校給食」という制度を大いに喜んだが、このことを、アメリカ人の敵味方を区別しない単なるヒューマニズムから来て、哀れな日本人に対する食糧援助と見るのはナイーブ過ぎる見方である。「人は12歳までに食べたもの(がおふくろの味になって)を一生食べ続ける」と日本マクドナルドのカリスマ創業者であった藤田田氏は曰った(註：だからマクドには、子供向けのおまけがたくさん付いている)が、小学生の6年間に、それまでの日本文化の伝統的な食材であったお箸を使って食べるご飯・味噌・しょうゆ・魚・煮野菜といったものをできるだけ食べさせずに、あの安物のアルミ製のスプーンとお皿で、パンやミルクそして西洋風にどぎつく味付けされた給食を日本の餓えた子供たちに与えたのである。
▼牛肉の自由化で困るのはアメリカのほう
果たして、アメリカの狙いはまんまと的中し、大人になっても「毎朝(電気炊飯器という便利な道具があるにもかかわらず、ご飯を炊くのを面倒くさがって)パンで済ます」という戯(たわ)けたの日本人が大量に発生したのである。しかも、その人たちの多くは「パン食のほうが格好良い」と思っているから始末に負えない。生活習慣とは恐ろしいものである。確かに、戦中戦後の一時期、日本は深刻な食糧不足に見舞われたが、もともと、国民一人当たりの耕地面積が中国の5倍もある温暖で雨の多い日本のこと、戦後十年も経てば、日本の稲作は当然のことながら、供給過剰になっていくのである。日本の国は、神代の昔から「豊葦原の瑞穂の国」と言われたように、特に米作については、台風等の風水害の起こらない限り、日本人の食生活を充分賄えるだけの量は収穫できたのである。それが、近代に入って、化学肥料や農薬の出現によって、さらに単位面積あたりの収穫量が飛躍的に増大したのであるから、米が余って当然である。ただし、日本人一人当たりの米の消費量は、この30年間にわたって年々減少の一途を辿り、慢性的なコメ余りという現象が生じたのであるが、実は、これは「アメリカからの農産物の輸入なしに日本人は生活できなくなる」という食糧安保の支配下に日本人を置くためのアメリカの遠大な策略だったのである。
第二次大戦後、奇跡的な高度経済成長を果たして2度にわたる石油ショックも乗り越え、先進工業国として充分な外貨を蓄え、世界中のどこからでも自由に食糧が買えるようになった日本に対して、アメリカは強引にアメリカ産の牛肉を買うように圧力をかけてきた。もちろん、金に糸目を付けない高級な霜降り肉用には、日本国内産の黒毛和牛の肉を消費するのであるが、同時に庶民が日常の生活で口にする牛肉は、安ければ安いほど良いのであるから、生産コストがより低いオーストラリア産やアルゼンチン産の牛肉のほうがアメリカ産よりも価格が安いので、本当に日本が牛肉の輸入を完全自由化すれば、誰も価格の中途半端なUSビーフなんか買わずに、アルゼンチンやオーストラリアの牛肉を買うに決まっている。そこでアメリカは、「牛肉の輸入自由化」を日本に迫るようなふりをして、また、日本政府も間が抜けているので、本当に牛肉の輸出入が完全に自由化されれば、国内の畜産農家が困ると思って、アメリカとの政府間の取り決めによって「管理された形での食肉の輸入割り当て枠の随時拡大」ということを受け入れたのである。つまり、日本の消費者は、アメリカ産よりも割安なアルゼンチン産やオーストラリア産の牛肉を自由に買えずに、割高なアメリカ産牛肉を買わされ続けているのである。
▼捕鯨禁止の本当の理由
さらに、アメリカの「食糧安保」の巧妙な罠は「捕鯨」に対しても向けられた。過去二十数年間、IWC(国際捕鯨委員会)を通じて行なわれてきた日本対アメリカの捕鯨禁止に関する論争は、『BSE・鳥インフルエンザ・鯉ヘルペスの奇妙な関係』でも述べたように、これは科学的根拠に基づく話でもなんでもない(註：アメリカは、BSEに関する食肉用の牛の全頭検査を要求する日本の態度には「科学的根拠がない」と拒否しながら、いかなる形の捕鯨再開についての「科学的根拠に基づく要求」に対しては、捕鯨禁止には「科学的根拠は必要ない」と、とんでもない二重標準を示しているのである)。実は、これも、アメリカの食糧安保に関わった問題なのである。もし、日本人が世界中の公海から自由に鯨を獲ってこれを食せば、日本の食肉の自給率は飛躍的に向上する。事実、戦後の食糧難の時代には、日本の遠洋捕鯨船団は、世界の「七つの海」を股にかけて鯨を獲りまくり、貴重な動物性蛋白質を日本人に供給していたのである。これを、なんのかんのと言いがかりをつけ、禁止することによって、日本人の食肉に関して、アメリカ産の牛肉に依存しなければならいないように無理やりに持って行くための外堀を埋める作業が、「捕鯨禁止」政策なのである。
しかも、世界中の海を自由に泳ぎ廻っている鯨たちは、一年間に人間が漁業によって世界中の海から獲っている総漁獲量の約6倍の魚資源を補食しているというデータさえある。したがって、いかなる形の捕鯨をも禁止して、鯨の数を増やすということは、すなわち日本の漁民が獲る魚の総数も減らすということで一挙両得なのである。もし、日本人が鯨をどんどん獲れば(註：「資源が枯渇するほど獲り尽くせ」という意味でないことはいうまでもない。鯨資源の維持に差し障りのない数量を科学的根拠に基づいて算出し、その許容範囲内で自由に獲れという意味) 、その分、世界の海にいる魚類(主としてアジ・サバ・イワシ)の総漁獲量もどんどん増えて、日本の食糧自給率がますます高まるのである。そのことをなんとしても避けたかったアメリカは、「200カイリ」政策にしろ、「捕鯨禁止」政策にしろ、すべてアメリカの「食糧安保」という大局的な考え方から導かれてきたグローバルな政策なのである。学校給食のパン食同様、日本は見事にそれに絡め取られているのであるが、このことに気が付いている日本の指導者やマスコミ関係者は何人いるだろうか？
おそらく、これから先20年くらいの間は、中国はかつての日本の高度経済成長期と同じように、急激に経済発展するだろうが、そのことはすなわち、アメリカの食糧安保政策に絡み取られていくということであり、先は見えている。なぜなら、日本の10倍、そしてアメリカの5倍という大きな人口を持つ中国が、アメリカや日本と同じような経済レベルの豊かさになれる道理がないからである。世界中に200カ国近い独立国家のある中で、GDP第1位のアメリカと、第2位の日本の2カ国だけで、全世界の資源エネルギーの約50％を使ってしまっているのである。アメリカと日本の合計人口の3倍の人口を有する中国が、もしアメリカや日本と同じレベルで物質的に豊かになるということは、現在、実用化されている全世界の資源エネルギーの150％分のエネルギー供給がなければ成り立ち得ないことであり、そのことは論理的に不可能だからである。
その点、私は、おそらく中国よりのインドのほうに将来性があると思う。中国の大躍進が一段落した後、インドの経済的な大躍進はさらに進み、21世紀中頃にはある意味、インドが世界最大の経済大国になっている可能性すらある。なぜなら、宗教上の理由で、もともと牛肉を食べないインド人は、ある意味、アメリカの食糧安保政策に絡め取られるという可能性が少ないからである。このように、ものごとは視点をちょっと変えるだけで、全く違った観点から見ることができるようになるのである。